Groowe Groowe BETA / Newsroom
⏱ News is delayed by 15 minutes. Sign in for real-time access. Sign in

オムディア(Omdia)、AIによるメモリー需給逼迫を受け2026年の半導体売上高予測を62.7%増に上方修正と発表。

businesswire.com

オムディア(Omdia)、AIによるメモリー需給逼迫を受け2026年の半導体売上高予測を62.7%増に上方修正と発表。 ロンドン--( BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- ( Omdia)は2026年の半導体売上高予測を62.7%へ大幅に上方修正したと発表。メモリー需要の持続と年内を通じた供給不足の継続が見込まれることが要因で、DRAM市場は金額ベースでほぼ倍増、規模の小さいNANDは2025年比で最大4倍に達する可能性があると発表した。

従来型メモリーICの供給制約は、業界が高帯域幅メモリー【HBM(High Bandwidth Memory)】の生産に注力していることにより一段と深刻化している。 HBMは出荷量が少ない一方、大幅に高い価格で取引されている。エンタープライズおよびデータセンター向けの強い需要が2026年の市場見通しを左右し続ける見込みであり、供給の本格的な緩和は2027年のかなり先まで見込みにくい。

企業は2026年に大規模なサーバー刷新サイクルに突入し、ハイパースケーラーによる過去に例のない設備投資と時期が重なる。より高度なワークロードに対応するため、レガシー機器の引退が加速し、膨大な設置ベースを踏まえると大きな市場機会が生まれる。 同時に、次世代シリコンと先進的なコネクティビティーを基盤とした、より高付加価値なシステム設計への明確なシフトが見られます。この傾向は、続くコンポーネント不足と相まって、平均販売価格を押し上げている。

コンピューティングおよびデータストレージは、2026年に半導体売上成長を牽引し、前年比90%増で7,000億ドル超へ拡大する見通しだ。これは、データセンターサーバーやその他のメモリー集約型アプリケーションに対する旺盛な需要と、メモリーIC価格の高止まりによる。

コンシューマーエレクトロニクスおよびワイヤレスアプリケーション分野も、2026年の半導体売上高の成長に明るい見通しを示す。スマートフォンの出荷台数は比較的横ばいで推移すると見込まれる一方、メモリー価格の上昇により半導体売上高は増加し、部品表(BOM)コスト全体を大きく押し上げている。市場では、通常のモデル更新に加えて複数のフラッグシップ機の投入が見込まれており、新世代の新世代のフォルダブルや、高度な撮影機能などAI搭載機能を備えた多機能モデルが登場する。 一方、スマートウォッチやフィットネス・ウェルネス向けウェアラブルデバイスも、着実な売上高成長が見込まれている。

今後の展望

オムディア(Omdia)のシニア・プリンシパル・アナリストである Myson Robles-Bruce 氏は「AIが単純なQ&Aのユースケースを超えて進化していく中で、メモリーおよびプロセッシングICに対する需要は飛躍的に増大し、半導体業界全体の売上高を押し上げています。しかし、サプライヤーがどれだけ迅速に生産能力と供給量を拡大できるのか、また長期的には、現在のAI向け設備投資の水準を正当化するだけの十分な投資収益率をどのアプリケーションが生み出せるのかという疑問は依然として残っています。」と、述べた。

関税、エネルギーコスト、地政学的緊張といったマクロ経済上の圧力に加え、半導体業界はAIインフラに投入される資本の規模に伴うリスクにも直面している。 現在の半導体売上高の成長は、出荷量の増加よりも主に平均販売価格の上昇によって牽引されている。暗号資産マイニングや過去のメモリースーパーサイクルなど、過去にも同様の動きは見られたが、業界全体における規模と広がりは前例のない。

オムディア(Omdia)は今後数四半期にわたり市場動向を注視し、2026年のベースライン予測を適宜更新していく。

Omdiaについて

オムディア(Omdia)は、テックターゲット社(TechTarget, Inc.)の傘下事業部門であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット(Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT)の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率(ROI)に至るまで最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

※本プレスリリースの公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。